M社に対し、少なくとも一時的に、インターネットエクスプローラ4をウィンドウズにインストールするようコンピュータメーカーに強要するのはやめろという命令だった。
判事は、単にソフトウェアエンジンの役割を引き受けただけでなく、じつに熱心にその役割をこなした。
その時点では、政府は差し止め命令を要求してさえいなかったのだから。
J氏は、毎日100万ドルの罰金という政府の要求は棚上げにしたものの、この訴訟に「特別顧問」を割り当てた。
ハーバード大学ロースクールのR教授だ。
教授の役割は、技術面でかたよりのない論評をして、1998年5月までに政府の告発のメリットについて意見書を提腹を立てたJ氏判事からは、あまり共感を得られなかった。
12月19日に、J氏は裁判所の技術者に命じて、ウィンドウズの〈アプリケーションの追加と削除〉機能でインターネットエクスプローラ3.02をアンインストールさせた。
そのデモンストレーションでは、ブラウザのアイコンはちゃんとデスクトップから消えて、ウィンドウズが壊れることもなかった作業には2分もかからなかった。
判事は、ウィンドウズからインターネットエクスプローラのロゴを消すよう求めた。
挑戦的なM社は、アンインストールでは、インターネットエクスプローラのプログラムはOSの内部に残ったままであり、機能が無効になっているだけで、判事が命じたように削除されているわけではないと反論した。
司法省のC氏は激怒し、判事の命令をばかにしているといってM社を非難した。
そして、裁判所に、M社の行為を法廷侮辱罪とみなし、あらためて1日につき100万ドルの罰金を科すよう請求した。
C氏のもうひとつの要求は、M社の支持者ばかりか、その敵対者さえもひとしく驚かせた。
M社が新しいJ氏のOSやブラウザを開発したときは、リリースの30日まえまでにそれを政府に提出して承認をとらせるべきだというのだ。
クロームのことを知ったら、C氏はどんな行動をとるだろう。
「合衆国政府がソフトウェアにどんな機能を搭載するかを決定するようになったら」M社の技術方面の予言者、M氏は語った。
ソフトウェア業界はおしまいだ。
搭載することができない機能を開発してなんになる。
同じ月に、M社は、R教授のことも偏見があるといって非難した。
教授はかつて、インターネットエクスプローラをダウンロードするのは「悪魔と取引する」ことだと語っていたではないか指揮系統を（自分のもとで） 本化するというO氏の主張は勝利をおさめた。
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